東京平和映画祭 [diary]
１１月１日、東京平和映画祭を見に行った。
朝１０時から夜８時まで、昼食を挟んで５本の映画。それに講演。
＃ タイムテーブル
10:00 開演 〜 『A2-B-C』
11:15 休憩 10分...
11:25 『レーン・宮沢事件』（解説あり）
12:25 ランチタイム 70分
13:35 『海にすわる』（舞台挨拶あり）
14:25 講演 三上智恵氏
15:15 休憩 15分
15:30 『日本はイラクで戦争をした』
16:10 『ファルージャ』（舞台挨拶あり）
17:50 講演 高遠菜穂子氏
18:40 休憩 15分
18:55 『食の選択』
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いずれも検索すれば詳しい情報が出てくる。
A2-B-Cは福島の現状（２０１３）を伝える。除染は当初目標と違って１ｍSv/hで打ち止め。もちろんいまでも汚染物質は飛来しているのであるから、家屋や学校校庭だけやってもしょうがない。映画では学校校庭に隣接する土地にいまも猛烈な線量が残っていること。逃げることもできず保育園に預けている親たち。中通りの現状である。本来ならとっくに疎開すべき地域なのだ。つまり、福島県は本来空っぽにすべきなのである。
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レーン宮沢事件、あるいは宮沢レーン事件。北海道帝国大学の学生と、その学生と交流のあった米国人教師レーン夫妻が軍機漏洩した廉で逮捕されるという事件が起こった。１９４１年。真珠湾攻撃の日に逮捕、有罪＝懲役１５年。夫妻は数年後交換船で米国に帰る。宮沢さんは戦後保釈されたが数年後、病で死ぬ。むろん劣悪な環境条件の刑務所で得た病である。この映画は１９９３年に、弁護士や朝日新聞記者の苦心惨憺の情報収集（裁判記録は戦後の追及を恐れすべて破棄されていたのだ）により制作されたのである。現在、そのかたたちもすべて亡くなり、いま、生存者は宮沢被告の妹さん（米国デンバー在住）のみ。反・秘密保護法運動では米国から車椅子で駆けつけている。
本件、上田誠吉弁護士が多数の著作を発表している。北海道大学は未だに宮沢さんの名誉回復を行っていない。北海道大学教員は何をしているのか？
秘密保護法が発効すれば一般人がどんどん宮沢さんレーンさんと同じように犠牲になるのである。
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『海に座る』 三上さんの作品。三上さんが講演をおこなった。わたしはyoutubeで三上監督の舞台挨拶を中心にほとんど見たので、新しく得た情報はない。ことし４月、彼女は琉球朝日放送を退社した。
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『日本はイラクで戦争をした』『ファルージャ』の日本はイラクの現状を伝える作品。ファルージャは力作である。若い女性監督の作品だがこんなまとまった作品を、こんな若い女性が。。と驚いた。イラクで支援活動をしていた高遠さんほか３名のうち、高遠さんともう一人の男性（名前失念）のその後の活動を追った記録である。高遠さんの講演がこの日一番の聞き物だった。２０１３年１２月からイラクの情勢は激変した。日本には全く伝わっていないイラク政府、スンニ派、シーア派、それに、国外のシリアとイラン、。。。が関与して激しい闘争を繰り返している。
高遠さんは九条の会を批判していた。とうぜんのことだとおもう。九条を守れ、だけでは何も訴えない。安保をどうするか、である。すくなくとも、米軍の核に守られることに反対＝安保破棄、を言わねば片手落ちである。安保破棄と九条維持は車の両輪である。
集団的自衛権とは、「某国から米国が攻撃されたとき、助っ人として自衛隊員を戦場へ派遣できる」こと。これに反対ならば、
、「某国から日本が攻撃されたとき、助っ人として海兵隊、米軍人が日本を守るため派遣される」ことにも反対せねばならぬのである。つまり安保破棄。
では日本が攻撃されたらどうするか？手持ちの武器で市民が戦うしかあるまい。軍隊が攻めてきたら、。。家庭に暴力団が大挙押し寄せたのと同じ、死ぬしかないのである。そういう状況になるのは外交の怠慢である。
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『食の選択』 米国の作品。映画としては一番見やすかった、が、。。この作品は昨年、有機農業映画祭、でも上映されている。別の作品に変えてほしかった。
＃ ところで。。。。
私の住んでいる場所からは、映画チケット＝２５００円、交通費往復、２５００円かかる。この日の参加者は４００名。映像作品は大型スクリーンに映してみるのが本来の姿だろうが、それでは視聴者は限られる。有料でネットから見られるシステムを早急につくらねば、反戦・反基地、反・TPP、反・グローバリズム、反原発運動の手段として映画を使えない。この日の主催者のように自己満足に終わるだけである。宮沢レーン事件、のｄｖｄを会場で販売していたが３０００円。。ではちょっと考える。制作費を早く回収したいのだろうが、そのためにも、図書館とかネットとかを活用して著作者への利益回収と、潜在的視聴者の満足を同時に満たす方法を編み出してほしい。とくに沖縄反基地運動。このままでは敗北が目に見えている。スコットランドの独立と同じく、敗戦後いつまで占領を許すのか！と、世界に訴えねばならないのである。敗戦のツケを支払わねばならぬのは、天皇と日本政府・軍であり、断じて、住民ではない。
2014-11-04 21:55
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